省エネ住宅と省エネ法
住宅では冷暖房、給油、冷蔵庫の家電製品などさまざまなところでエネルギーを消費します。生活における消費エネルギーを少なく抑えられるよう配慮された住宅を省エネ住宅呼びます。
国土交通省ではエネルギー消費量を少なくするために、省エネ法によって基準を定めています。
省エネ法とは正式には｢エネルギーの使用の合理化に関する法律｣といい、建築物や機械器具において、石油、電力、ガスなどのエネルギーの効率的な使用促進を目的として制定された法律です。
この法律が制定された背景には、１９７０年代に起きた２度の石油ショックがあります。
この石油ショックで日本では産業や生活において省エネルギー対策が進み、エネルギーを効率的に利用する動きが始まりました。
しかしそれ以後もエネルギーの消費量は上昇したため、１９７９年に省エネ法が制定されたのです。
この省エネ法はこれまでに２度の大改正が行われています。
１度目は１９９８年で、この改正ではトップランナー方式が導入されました。
これにより自動車や電気製品の省エネ基準を、市場に出ている最も優れた製品の消費効率にすることが定められました。
２度目の改革は２００５年では消費者が省エネルギーに取り組むことを促進する規定も整備されました。
当初は省エネルギー基準の対象は電気冷蔵庫、エアコン、自動車の３品だけでしたが、現在では２０品以上の品目に拡がっています。
省エネ住宅は環境にも優しく、また住む人にも負担の少ない住宅であり、今日では国をあげて省エネ住宅の普及に取り組んでいます。
省エネ住宅と次世代省エネルギー基準
１９９０年代に入り地球温暖化のもたらす問題が指摘され始め、世界各国で防止対策が講じられるようになりました。日本も例外ではなく、地球温暖化の防止対策の一つとして、各家庭における消費エネルギーを削減する取り組みが始まりました。
そこでそれまでの省エネルギー基準が見直され、新たに定められたものが現在の｢次世代省エネルギー基準｣です。
そしてこの基準を満たすため、快適な室内環境を保ちながら、さまざまな工夫で消費エネルギーを少なくするよう配慮された住宅が省エネ住宅です。
この次世代省エネルギー基準は｢住宅に係るエネルギーの使用の合理化に関する建築主の判断基準｣と｢同設計及び施工の指針｣を指しています。
住宅や建築物の性能基準や、建築する時の具体的な仕様など、省エネルギー対策について具体的に定めた基準です。
家庭で消費されるエネルギーの約７０％は冷暖房、給油設備だと言われています。
1軒ずつで消費するエネルギーはわずかでも、日本中の家庭を考えると膨大な消費量になります。
住宅の性能をあげることによって、日本全体のエネルギー消費量を抑制することが｢次世代省エネルギー基準｣の目的です。
住宅のエネルギー消費量を抑えることが温暖化を引き起こす二酸化炭素の削減になるのです。
また｢次世代省エネルギー基準｣は機密性と断熱性を高めることを重視しています。
これは日本の住宅が冷暖房を前提として建築されているためです。
断熱、気密化により｢閉じる｣機能と、窓の設置により｢開ける｣機能を利用して、住まいを快適にするという考え方がこの基準の特色です。
省エネ住宅と窓
住宅における窓の役割の一つに、太陽の光と熱を取り入れることがあります。室内の温度は外気の侵入の度合いが大きく影響してきます。
それは、窓は隙間できやすく、また日射が入る場所であり、そして壁と比べて熱伝導もよい部分であるからです。
昔と比べて性能が良くなった現代の住宅では、窓ガラスからの熱気、冷気の侵入と損失が室内に大きく影響しています。
実際に住宅メーカーの調査では夏は窓から外の熱が５３％室内に侵入し、冬は暖かい空気が３７％流出するという結果もあります。
そこで省エネ住宅の建築には、一般的に窓にはペアガラスや断熱サッシが多く利用されています。
ペアガラスとはガラスを２枚使ってその中に空気を閉じ込めたもので、窓の断熱性を高めるために開発された効果の高いものです。
ペアガラス以外にもガラスにはいろいろな種類があり、それぞれ省エネ効果に違いがあります。
そして窓枠も断熱性の高い構造のものや、断熱効果の高い木や合成樹脂でできたものがあります。
実際にはガラスと窓枠の断熱性と、住宅がおかれる環境を総合的に判断して、住宅に必要な窓が決まっていきます。
また外気からの影響は窓の数や位置によっても変わります。
窓の数は同じ室内に２箇所以上あると風通しがよく、夏の遮光と冬の日射の両面を考慮すると、低い位置が適当だといえます。
省エネ住宅には窓の対策が重要なポイントになります。
窓を有効に利用し、冷暖房に頼り過ぎない生活を心掛けたいものです。